16/12/06の株価指数(東芝病院では決して治せない東芝爆買い中国バブル汚染亢進)

草なぎ剛と香取慎吾が千葉bayfmでやってるラジオ番組が、SMAP解散翌日放送分から「SMAP」冠を外すって…やっちまうしかない。

カトパンが東京ベイのほとりで、AQUOSスマホをまさぐるCM…ロケ地にやっちまったなとするしかない。
中央区豊海の岸壁で夕陽を見るまで絵まではいいのだが、シャープの広告なのに、粉飾せずに東芝本社ビルをドンと映している。ついでに、ブラック企業の集合体NEC本社まで。シャープ東京支社が入居する芝浦シーバンスS館はしっかり映っているが、どうしても「凹」東芝の方が目に入る。芝浦シーバンスS館はこれといった特徴なしなところに、その真後にNECが。ご丁寧に人材枯渇の枯芝の電奇三恥が勢ぞろいする、縁起でもない画像になってしまっている。
スマホ事業については、東芝が富士通へ身売り、NECは引き取り手なく廃業なので、シャープの競合にはなっていないが、家電や流通業端末なんかでは思いっきり競合www 目の付け所がダルです。目指してる、未来が違う。

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最近の世界の株式市場は…というより、世界のマーケットは「トランプラリー」の様相になっているように見えるが、そろそろ投資業以外は「投資業と投資業周辺に投資するための換金売り」に見舞われる事態と化し始めたようなイメージを受ける。

ただ、マーケットへの投資マネーは、「林を見ても木を見ない」傾向が露骨だ。もっともらしい商材でしかないレポートで、過大評価と過小評価で手数料を稼ぎ、うっかり八兵衛やチキンハートから金を巻き上げようとしているのもわかってしまう。

この1ヶ月だけを見たら、いかにも「トランプラリー」だが、そもそもの流れがなんだろうとしたら、ついつい忘れてしまう重大な過去にぶち当たってしまった。

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http://biz-journal.jp/2016/06/post_15313_2.htmlより抜粋

中国が発生させた資源バブル

中国経済の低迷、そして債務問題などの構造上の問題の主な原因は、リーマンショック後に打ち出された4兆元の景気刺激策にある。リーマンショック後、中国は低迷する景気を立ち直らせるために、インフラ投資や自動車などの販売支援策を大々的に進めた。問題は、4兆元という刺激策の規模が過大で、しかもその内容は公共投資に偏っていたことだ。
大規模な刺激策の発動は、鉄鉱石や銅、原油など、あらゆる資源を中国が買い漁るとの見方を強めた。その結果、世界規模で資源開発が急速に拡大し、資源バブルが発生した。このバブルの波に乗って、米国ではシェールガス開発が進み、中国経済が減速するなかで世界経済を支えた。

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そして、そのバブルは投資の世界へも「爆買い」の形で拡散してしまった。日本でもその一端がうかがえた。湾岸タワマン、メリーズ爆買い、質流れフェア殺到…このあたりは中国人そのものが殺到するので絵的にわかりやすいが、商品市場、株式市場のような面前に来なくても金だけ押し寄せるところにも現れてしまっている。

もしかして、ここ1ヶ月ほどの「トランプラリー」の主役は、当事者のアメリカでもなければ、原油減産で価格を立て直そうとする産油国でもなく、欧州や日本は蚊帳の外で、中国人の投資資産海外流出なんじゃないかと。
中国国内では不動産バブル状態と化し、そこで生まれてしまったバブルマネーが、中国人特有の「ばっかり買い」を産み、「ITバブル光通信」のようなピンポイントバブルを産んでしまっているように見えてしまう。

「トランプラリー」が名前粉飾の「中国バブル」が、商品市況や株式市場で歪なアゲサゲを産んでしまっているように思えてならない。

【アゲ過ぎ】
①金融、不動産、商社など「投資業」全体と、投資対象になる非鉄・原油など
②ドル爆買いが生み出したドル高で、日本では自動車・電子部品など

【サゲ過ぎ】
いわゆるディフェンシブ。食品、医薬品、通信あたりが該当する

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今日の東京株式市場について、やれイタリア否決ショックがなかっただのとか、MSQ前の仕掛け買い/売りで波乱だとかやってみたくなるが、本質は

「トランプラリー」へ異常に追従するバカ

とやっちまってよさそう。

金融株は利ザヤ拡大だから買いだぁ…二十四分に上がっただろが!
電子部品株はフラッシュメモリー需要激増で買いだぁ…中国の過剰設備投資最中じゃ。過剰生産を前に六十四分に暴騰(呆)

でも、収奪が終わって「トランプ投票で1%への怒り炸裂だぁ」となってしまったアメリカや、「否決投票で1%への怒り炸裂だぁ」となってしまったイタリア、同類と扱えるG7各国に投資資金の余裕があるようには思えない。ついでに、投資業務の主要顧客である資源国にも、投資資金の余裕があるようには思えない。
アメリカやイタリアが業務の一部に含まれる投資銀行「クレディ・スイス」は人員削減リストラおかわりへ。

となると、国策バブルを肥大させるに任せる中国が主犯じゃないかとなってしまう。

ドカンと、花王やアステラスやKDDIや明治など、「投資対象じゃねーや」ということで、異常に株価を押し下げてしまうことなんてお構いなしにブン投げだぁ。

ドカンと、中国企業になった東芝(家電だけなのをわかっていない)とか、金融・商社を、異常に株価を押し上げていることなんてお構いなしに爆買いだぁ。

そんな、常軌を逸したイメージだ。
東芝が13時頃に、何ら理由やニュースソースもないのに、500万株もの買いを入れたクズが出やがって、異常暴騰の事態に陥ったが、こんな暴挙、野村や大和やみずほ、日興、三菱UFJがやるわけがない。GPIF? 基本はインデックス投資なはずなので、東芝爆買いの暴挙なんてやるはずがない。あからさまに中国人の暴力だ。

東芝が「賃金カット」で利益をかさ上げし、「中国企業の爆生産目前」でフラッシュメモリーうたかたの高収益の事実を見ていない…いかにも、視野狭窄ジャイアン中国の仕業じゃないか。

中国人がかかわったとしか思えないような、残飯どっさりバイキングのような惨状ばかりが見えてしまう。
そういえば、中国の企業決算期末は法律で「12月末日」に決められてしまっている。11月20日直前のヘッジファンド決算前強制決済の嵐は目に余るほど酷かったが、もしかすると12月31日直前(今年は12月30日金曜日まで)に向けての中国ファンド強制決済は、鬼畜で残酷なものと化すような気がしてならない。

「MSQ前の乱高下」と数年前だったら言えたような気がするが、今では「MSQ前の乱高下」より図体ばかりでかい幼稚な「中国企業決算期末の乱高下」に見舞われる方を問題にした方がいいように思える。

先週ぐらいまでは「トランプラリー」と見ていられたが、昨日・今日を見てしまうと「幼稚で迷惑きわまりない中国の暴挙」にしか見えない。

日経平均 18,360.54 △85.55
TOPIX   1,477.20 △10.24

中国人が東芝家電を爆買いしなくなった代わりに、東芝株をなんで爆買いかって?
単に値動きが激しいところがお好きなだけ。
日本版アレバを作るために、いったん上場廃止にする口実があることを、全く考えていないらしいwww

東芝白物家電の多くは、Made in Chinaなので中国人は買わない。
そのかわり、仕手株東芝を高く売りつけるためだけにおもちゃにする。

リストラでボーナスを手切れ金に9日に足を洗う社員の多くが、12日に「中国万歳」怒りの利益確定売りに出ることは、まず間違いない。

今日のカキコは、以上です。
2016-12-06 20:54:52

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